文部科学省では、教育振興基本計画に基づき、自然体験・集団宿泊体験を全国の児童が一定期間（例えば１週間程度）実施できるよう目指しており、平成２０年度から「豊かな体験活動推進事業」において「自然の中での長期宿泊体験事業」を実施し、「農山漁村におけるふるさと生活体験推進校」を指定して、農山漁村での民泊を取り入れた長期宿泊体験・自然体験活動を推進しています。
今後、学校現場においてプログラムの計画を改善し、より効果的にこれを実施することで、宿泊体験活動の更なる普及を図っていくために、このような宿泊体験活動が児童に与える教育効果を調査・分析を行いました。
ａ．調査及び結果の整理分類
宿泊体験活動に関わった関係者が、調査票の４つの評価項目それぞれの設問についてどの 程度効果を感じているか、５つの選択肢から選択。
調査結果は、全体、２泊３日で実施した場合、３泊４日以上で実施した場合、４泊５日以 上で実施した場合の区分に整理分類して集計。
ｂ．学識経験者等による分析
学識経験者、長期宿泊体験教育の専門家による委員会を設置し、宿泊日数の区分ごとの回 答の分布傾向やその理由と思われる事情を討議。
ａ．「人間関係・コミュニケーション能力」、「自主性・自立心」、「マナー・モラル・心の成長」、「子どもたちに与えた客観的影響」といった各評価項目の多くの設問において効果を認めることができた。
ｂ．宿泊体験活動との関連が一般にあまり意識されていないいじめ、不登校等の問題行動にも効果が認められるなど、宿泊体験が全体として多様な効果を期待できる取組であることが明らかとなった。
ｃ．一般的に宿泊体験活動においては３泊４日以上の長期の体験日数を確保することが望ましく、これを長期宿泊体験の当面のモデル的な期間とすべきであろうとの感触が得られた。
※３泊４日の長期宿泊体験活動による効果は、関係者から「３泊効果」と呼ばれています。
この調査結果は、以下の「調査結果」、「調査結果概要（簡易版）」でご覧いただけます。ぜひご覧下さい。
文部科学省が作成した調査結果はこちらのファイルをクリックすることで、ご覧いただけます。
文部科学省が作成した調査結果の概要はこちらのファイルをクリックすることで、ご覧いただけます。
