（一財）都市農山漁村交流活性化機構は、平成29年度文部科学省いじめ対策・不登校支援等推進事業委託業務で、本活動を推進する教育委員会とその管下で本活動を実践する小学校を対象にしたヒアリング調査を実施しました。
その結果、教育委員会の果たす役割が重要であること、そして、長期宿泊学習の効果が高いことが分かりました。
（１）小学校における宿泊体験の意義の高め方と有用性に係るヒアリング調査の実施
本活動を推進する教育委員会とその管下で本活動を実践する小学校を対象にしたヒアリング調査を実施しました。
【調査対象】
①本活動を推進している教育委員会
・広島県教育委員会
・京都市教育委員会（京都府京都市）
・胎内市教育委員会（新潟県胎内市）
②①の管下で本活動を実践する小学校
・府中市立旭小学校（広島県府中市）
・尾道市立吉和小学校（広島県尾道市）
・京都市立室町小学校（京都府京都市）
・胎内市立中条小学校（新潟県胎内市）
（２）委員会による調査・検証
小学校における宿泊体験の意義の高め方に係る調査・検証委員会（開催３回、委員長による最終検証１回）を設置し、委員による本調査の実施・検証を行いました。
【委員】
委員長：小林 真一 氏 国立山口徳地青少年自然の家 所長（山口県山口市）
委員：五十嵐 經 氏 大館市立釈迦内小学校 前校長（秋田県大館市）
委員：小野 達也 氏 胎内市 前教育長（新潟県胎内市）
（３）パンフレットの作成
本調査の結果を分かりやすくパンフレットにまとめました。
各調査結果の概要とパンフレットは下記をクリックするとダウンロードできます。
本調査結果をとりまとめたパンフレット(PDF形式 2851KB)
「長期宿泊学習を推進するために～教育委員会の支援と小学校の長期宿泊学習の実際～」
